食物アレルギー

食物アレルギーを持つ方の正確な人数は把握できていませんが、全人口の1～2パーセント（乳児に限定すると10パーセント）の人が、何らかの食物アレルギーを持っていると考えられています。東京都がまとめた「アレルギー疾患に関する3歳児全都調査報告書」（2009年度版）によると、3歳児の食物アレルギーに関する罹患率は過去10年で2倍以上に増えています。
食物アレルギーは、人によってその原因となるアレルギー物質の量が異なり、ごく微量でも症状が出る場合もあります。また、同一の人でも体調によって、その反応も変わります。最悪の場合、死に至ることもあり、注意が必要です。

アレルギー物質は重篤度（じゅうとくど）、症例数が多い7品目（特定原材料）については、表示が義務付けられています。

表示が義務づけられている7品目（特定原材料）

過去に一定の頻度で健康被害が見られた20品目（特定原材料に準ずるもの）については、表示を推奨しています。　

表示が推奨されている21品目（特定原材料に準ずるもの）
アーモンド、あわび、いか、いくら、オレンジ、カシューナッツ、キウイフルーツ、牛肉、くるみ、ごま、さけ、さば、大豆、鶏肉、バナナ、豚肉、まつたけ、もも、やまいも、りんご、ゼラチン

　　
　アレルギー表示は原材料表示の部分に記載されていますので、確認をお願いします。
なお、商品よっては外箱だけにアレルギー表示があり、個包装にはアレルギー表示がされていないものもありますので、ご注意ください。
また、アレルギー表示とは別に、表示の枠外にアレルギー物質の混入に関して「注意喚起表示」があることがあります。これは原材料としては特定原材料を使用していないにもかかわらず、特定原材料が意図せずして食品に混入（コンタミネーション）してしまう場合があるため（特定原材料を使用した食品を製造した後に、特定原材料を使用しない食品を製造する場合など）の注意喚起指導ですので、お忘れなくご確認ください。